～「人手が足りない!!」「職場が回らない!!」を自部署内で解決～
『設計業務のムリ・ムダ・ムラの
「見える化」による人手不足解決方法』
☆設計業務のムリ・ムダ・ムラを「見える化」→問題解決→人員捻出→ 手不足解決!!
S250704A
開催日時：2025年7月4日（金）10:00-17:00
会 場：東京都千代田区内会場を予定
受 講 料：お1人様受講の場合 53,900円[税込]／1名
1口でお申込の場合 66,000円[税込]／1口（3名まで受講可能）
＊＊＊関連講座＊＊＊ 【業務効率向上による人手不足解決方法講座】
角川真也（つのかわまさや） 氏
株式会社トータルマネジメントシステム研究所 代表取締役
| ＜略歴＞ |
中堅部材メーカーにおいて社内コンサルとして間接業務の「見える化」「最小化（ムダ取り＋効率化）」「標準化」手法を全社展開、生産性を300％向上させ会社倒産の危機を救う。独立後は『組織マネジメントシステム（ERP）』自社構築による間接業務の生産性向上手法普及に専従。数値データ（時間･金額）を駆使した科学的マネジメント手法による組織パフォーマンス向上を得意とする（「TMS研」でHP検索可）。『工場管理11～3月号』（日刊工業新聞社）誌上にて『労働生産性向上による人手不足解決方法』の特別記事を寄稿。
セミナー開催実績：104回/13年、受講者累計：1,102名、受講者評価：平均83.8点
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労働人口が激減した今日、「人手不足」が社の存続を脅かす大問題として経営者・人事・管理職を悩ませています。新入社員は来ないのに若い設計者はいとも簡単に退職し、このままでは必要人員を充足できなくなる事態も目前です。
総務・人事に人手不足を訴えても、原材料費・燃料費・人件費の高騰による利益激減を理由に、逆に人員削減を求められるありさまです。このような状況下、慢性化した人手不足状態で業務遂行を強いられている設計部課長・主任クラスの我慢も限界に近づいており、残された対抗手段は「手抜き」のみといった危機的状況に追い詰められています。
当セミナーでは「人手不足問題」対策の決定打として、業務効率向上により部署内に潜在する余剰人員を発掘する方法をお教えいたします。この方法の優れている点は、①即効性がある、②自力で実施できる、③経営環境に左右されない、④人件費が増えない、⑤求人費用ゼロ、の5つです。
＜人手不足問題の解決プロセス＞
①会議・委員会・改善改革活動を半減させる。
②設計業務の実態を数値データで「見える化」し、担当者間・月間・グループ間の業務量を平準化する。
③現状と本来「あるべき姿」の対照により、設計業務のムダ取りを行う。
④設計業務の生産性を向上させる（業務改革・改善・DX等）。
弊社の指導により上記①～③を実施、設計者の16％を余剰人員として捻出し、人手不足を解決した事例もあります。併せて④を実施すれば、人手不足問題は根本的に解決します。事例紹介を随所に盛り込んだ極めて実践的な内容であり、業種・業態・規模を問わず有効な手法なので、御社でも必ず実施できます。
＜当セミナーで習得できるノウハウ＞
人手不足解決方法（全7ステップ）…①設計業務の「ムリ・ムダ・ムラ」発見方法、②会議・活動の削減方法、③業務の実態の「見える化」手法、④業務量平準化実現システムの構築方法、⑤業務量の平準化実施方法、⑥部署業務の本来あるべき姿の「見える化」手法、⑦逆転の発想によるムダ取り手法
【受講対象者】
人手不足に悩む設計部門の部課長・主任クラス / 設計統括部門および業務改革推進部門の部課長・主任クラス
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1 設計業務のムリ・ムダ・ムラを「見える化」する
1.1 設計者の本音を引き出すのは難しい
1.2 『ストレスチェック』に学ぶアンケート設計
1.3 回答精度の高いアンケート書式
1.4 設計者の心理的安全性に配慮した実施方法
1.5 数値データで定量的に本音を把握する方法
2 設計者の「本音」を分析する
2.1 問題点を分類・整理し評価するランキング表
2.2 真の問題は組織風土とマネジメントにある
3 対策を立案する
3.1 個別対策と根本対策
3.2 設計業務のムリ・ムダ・ムラを解決する根本対策
3.2.1 組織マネジメントシステム
3.2.2 人財育成システム
4 対策を推進する
4.1 対策推進組織
4.2 成功の秘訣はトップダウンとボトムアップの併用
4.3 対策の実施順位
5 情報を共有化する
5.1 設計部の雰囲気を一瞬でポジティブに変える方法
5.2 集計・分析データの管理方法
6 実施目的別事例紹介（4社）
6.1 快適職場構築 (製造業 (従業員数:700 人))
6.2 従業員定着率向上 (サービス業 (従業員数:10 人))
6.3 事業承継 (専門商社 (従業員数:10 人))
6.4 人手不足解消 (製造業の設計部門 (部員数:125 人))
6.5 実施事業所の声
7 質疑応答
