～「人手が足りない!!」 「職場が回らない!!」を自社内で解決する～
『業務効率向上による人手不足解決方法』
☆ゴールまでの全プロセスを講義で学び、事例で確認する
S250606A
開催日時：2025年6月6日（金）10:00-17:00
会 場：東京都千代田区内会場を予定
受 講 料：お1人様受講の場合 53,900円[税込]／1名
1口でお申込の場合 66,000円[税込]／1口（3名まで受講可能）
＊＊＊関連講座＊＊＊ 【業務効率向上による人手不足解決方法講座】
角川真也（つのかわまさや） 氏
株式会社トータルマネジメントシステム研究所 代表取締役
| ＜略歴＞ |
中堅部材メーカーにおいて社内コンサルとして間接業務の「見える化」「最小化（ムダ取り＋効率化）」「標準化」手法を全社展開、生産性を300％向上させ会社倒産の危機を救う。独立後は『組織マネジメントシステム（ERP）』自社構築による間接業務の生産性向上手法普及に専従。数値データ（時間･金額）を駆使した科学的マネジメント手法による組織パフォーマンス向上を得意とする（「TMS研」でHP検索可）。『工場管理11～3月号』（日刊工業新聞社）誌上にて『労働生産性向上による人手不足解決方法』の特別記事を寄稿。
セミナー開催実績：104回/13年、受講者累計：1,102名、受講者評価：平均83.8点
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労働人口が激減した今日、「人手不足」が社の存続を脅かす大問題として経営者・人事・管理職を悩ませています。求人を出しても応募者は来ず、若い従業員はいとも簡単に退職、このままでは操業に必要な人員を充足できなくなる事態も目前です。やむを得ず外国人労働者や高齢者の雇用に踏み切る会社も増えていますが、これはこれで多くの問題を抱えており、人事担当者の悩みは尽きません。また、慢性化した人手不足状態で業務遂行を強いられている管理職の我慢も限界に近づいています。そのような現状を前に、経営者も頭を抱えています。
当セミナーでは「人手不足問題」対策の決定打として、間接員の労働生産性向上により社内に潜在する余剰人員を発掘する方法をお教えいたします。この方法の優れている点は、①求人費用ゼロ、②人件費が増えない、③即効性がある、④経営環境に左右されない、⑤自助努力のみで実施できる、の5 つです。
★人手不足問題の解決プロセス
①会議・委員会・改善改革活動を半減させる。
②部署業務の実態を数値データで「見える化」し、担当者間・月間・部署間の業務量を平準化させる。
③現状と本来「あるべき姿」の対照により、間接業務のムダ取りを行う。
④個別業務の生産性を向上させる（業務改革・改善・DX等）。
弊社の指導により上記①～③を実施、間接員の16％を余剰人員として捻出し、人手不足を解決した事例もあります。併せて、④を実施すれば、人手不足問題は根本的に解決します。事例紹介を随所に盛り込んだ極めて実践的な内容であり、会社（部署）の業種・業態・規模を問わず有効な手法なので、御社でも必ず実施できます。
【受講対象者】
人手不足に苦しむ経営者および管理職（業種・業態・会社規模不問） / 求人難に苦しむ人事・総務・管理部門の部課長・主任クラス / 間接業務の生産性向上方法に興味のある方（部署・職位不問）
【当セミナーで習得できるノウハウ】
人手不足解決方法（全7ステップ）…①間接業務の「ムリ・ムダ・ムラ」発見方法、②会議・活動の削減方法、③業務の実態の「見える化」手法、④業務量平準化実現システムの構築方法、⑤業務量の平準化実施方法、⑥部署業務の本来あるべき姿の「見える化」手法、⑦逆転の発想によるムダ取り手法
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1 人手不足問題にどう対処するのか?
1.1 どうしてこんなに増えたのか?（事例紹介）
1.2 なぜ削減しなければならないのか?
1.3 実態を投入金額で「見える化」する
1.4 費用対効果を検証する
1.5 削減方法（事例紹介あり）
1.6 リバウンド防止方法
1.7 会議の生産性向上方法
2 会議・委員会・改善改革活動事務局の育成方法
2.1 事務局の悩み・不平・不満とは?
2.2 事務局に『コスト意識』を定着させる
2.3 事務局の育成方法
2.4 『事務局会議』開催による相互啓発方法
3 設計業務の費用対効果検証方法
3.1 投入「時間」から「金額」へ
3.2 投入金額算出方法
3.3 費用対効果の検証方法およびその効果
4 管理職の生産性向上方法
4.1 管理職の実態
4.2 管理職の職務の明確化・シンプル化
4.3 ストレスフリーの部下管理方法
5 自律型人財の育成方法
5.1 『コスト意識』徹底による人財育成方法
5.2 「Time is Money」意識の即時徹底方法
5.3 設計者の「考え」「行動」「習慣」が変わる
5.4 投資と回収（費用対効果）による経営感覚の醸成
6 質疑応答
