A180524st
『EVをはじめとした次世代自動車市場展望とリチウム・コバルト資源の需給動向』 …【2名同時申込で1名無料】対象セミナー
 ☆電気自動車市場とリチウムイオン電池原料"コバルト" "リチウム"の相関性にも言及
 世界的に環境規制が厳格化しており自動車産業に大きな影響を与えている。電気自動車(EV)、燃料電池車(FCV)、プラグ・イン・ハイブリッド車(PHV)、天然ガス自動車、低燃費ガソリン車等などの次世代自動車の市場を展望すると共に、電気自動車需要の高まりでひっ迫感のあるリチウム資源やコバルト資源の需給・価格動向に関しても、資源・エネルギーの研究者として知られる講師が解説する。 

 開催日時  2018年5月24日(木) 13:00~16:30
会 場  東京・品川区大井町 きゅりあん 4F 研修室
受講料  1名につき43,200円(本体40,000円+税3,200円)、資料付
  ※会員登録していただけた場合は、41,040円(本体38,000円+税30,20円、資料付)といたします。
 【キャンペーン!2名同時申込みで1名分無料 (2名とも会員登録必須、1名あたり定価半額の21,600円)』
 ※2名様ともS&T会員登録をしていただいた場合に限ります。
 ※同一法人内(グループ会社でも可)による2名同時申込みのみ適用いたします。
 ※3名様以上のお申込みの場合、上記1名あたりの金額で追加受講できます。
 ※受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
 ※請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。(申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。)
 ※他の割引は併用できません。
 ※講義中の録音・撮影はご遠慮ください。
 ※講義中のパソコン使用はキーボードの打音などでご遠慮いただく場合がございます。

  ★会員登録とは :セミナー・書籍などの最新情報を主催者からE-MailやDMにてご案内いたします。会員の方は会員価格(定価の約5%割引)にてご利用いただけるなどの特典がございます。お申込み時に「会員登録希望」とお書き添え下さい。主催者より会員登録完了の連絡を差し上げます。(既に会員である方は自動的に会員価格となります)
  受講申込要領
主 催  サイエンス&テクノロジー株式会社 

 ※請求書、受講票等は、サイエンス&テクノロジーより送付いたします。

講師 和光大学 経済経営学部 教授  岩間剛一 氏
【略歴】
1981年東京大学法学部卒業
東京銀行(現三菱東京UFJ銀行)入行
東京銀行本店営業第2部部長代理(エネルギー融資、経済産業省担当)
東京三菱銀行本店産業調査部部長代理(エネルギー調査担当)
出向:石油公団企画調査部:現在は石油天然ガス・金属鉱物資源機構(資源エネルギー・チーフ・エコノミスト)
出向:日本格付研究所(チーフ・アナリスト:ソブリン、資源エネルギー担当)
2003年から現職
【活動】
和光大学経済経営学部教授(資源エネルギー論、マクロ経済学、ミクロ経済学)
東京大学工学部非常勤講師(金融工学、資源開発プロジェクト・ファイナンス論)
三菱UFJリサーチ・コンサルティング客員主任研究員
石油技術協会資源経済委員会委員長
【著書】
「資源開発プロジェクトの経済工学と環境問題」、「ガソリン本当の値段」、「石油がわかれば世界が読める」、その他、新聞、雑誌等への寄稿、テレビ、ラジオ出演多数
趣旨  2018年に入り世界的な電気自動車シフトが起きている。2040年までにフランス、英国がガソリン自動車、ディーゼル自動車の販売禁止を打ち出した。2020年の東京オリンピックを目前に、世界の自動車産業は大きな変革を求められている。
 第1に地球環境保護への環境対応車の開発がある。環境問題解決、低炭素社会の構築、省エネルギー性能等への対応から、次世代自動車として、燃料電池車(FCV)、電気自動車(EV)、プラグ・イン・ハイブリッド車(PHV)、天然ガス自動車、低燃費ガソリン車の開発・普及が世界の自動車企業によって競われている。燃料電池車は、水素と酸素を反応させて電気を作る燃料電池による自動車として究極のエコ・カーとされる。しかし、クリーン・ディーゼル車の環境対応性能の限界から、フォルクス・ワーゲン、GM、BMWをはじめとした世界の巨大自動車メーカーは、燃料電池車と比較し、技術的に構造が簡単な電気自動車(EV)開発に一斉に舵を切り始めた。
 世界の電気自動車の普及台数は200万台、2016年の販売台数は75万台に達している。電気自動車も、リチウム・イオン電池の技術進歩により、1度の充電による走行距離が300キロを超えているものの、ガソリン自動車と比較して、「短い航続距離」、「少ない充電ステーション」、「高価な蓄電池」が課題となっている。しかし、リチウム・イオン電池の技術革新と価格低下により、2040年には、世界の電気自動車の保有台数は、自動車保有台数全体の15%に相当する2億8,000万台に達するという予測もある。意欲的な見通しにおいては、2040年の世界の電気自動車市場は、新車販売の50%を占める。燃料電池車で先行するトヨタも、系列メーカー、競合他社とともに、電気自動車の開発強化を行っている。
 電気自動車は、スマート・フォンと比較して、1万倍近くのリチウム・イオン電池の容量を必要とし、レアメタルであるリチウム資源の偏在と、正極材に使うリチウムとコバルトというレア・メタルの価格上昇も課題となる。米国においては、カリフォルニア州は、2018年からZEV(排ガスゼロ車)規制が強化され、販売台数の一定割合を、電気自動車等のZEVとすることが求められている。米国、中国ともに、日本の自動車メーカーが得意とするハイブリッド車(HV)は、含まれていない。
 また、シェール・ガス革命によって天然ガス価格が下落し、米国においては、圧縮天然ガス自動車(CNG)、LNG(液化天然ガス)自動車の開発・普及が進んでいる。天然ガス自動車は、世界で2,400万台を超えているが、2035年には7,500万台に増加すると予測されている。さらに、既存のガソリン車の燃費向上も急速に進んでいる。
 第2に自動運転、ライド・シェア等の新たな自動車の将来像が具体化しつつあることが挙げられる。2020年以降には、AI(人工知能)を活用した、自動運転車の普及が本格化する可能性がある。電気自動車、自動運転車の普及は、既存の自動車企業とIT企業の提携を通じた、日本の自動車メーカーの勢力図を変貌させる可能性が強い。
 リチウム・イオン電池については、正極材、負極材、電解液、セパレーター等の素材において、日本企業が強みを持ち、電池の低価格化、大容量化の開発競争が行われている。全固体リチウム・イオン電池の開発、リチウム資源の開発状況、2030年に向けて、水素と電気等のエネルギー供給インフラストラクチャーをはじめとした大きなチャンスが期待できる。
 本セミナーでは電気自動車を取り巻く最新動向と今後の事業機会について次世代自動車の第一人者が明確に詳説する。
プログラム 1 地球環境に優しい次世代自動車の現状と今後の動き-電気自動車の動き
2 次世代自動車の普及状況とガソリン自動車との競争力の現状と今後
3 欧米における次世代自動車への政策動向と推進支援策-ガソリン車販売禁止
4 日本における次世代自動車への普及政策の今後-燃料電池車と電気自動車
5 燃料電池車のメリットとデメリット-量産化への制約
6 電気自動車のメリットとデメリット-自動運転、スマート・シティーの拡大
7 電気自動車はデファクト・スタンダードとなるのか-中国、カリフォルニア州
8 天然ガス自動車のメリットとデメリット-米国のシェール・ガス革命
9 燃料電池車の普及の可能性と市場規模
10 水素ステーションの普及の可能性と市場規模-水素社会の促進策
11 電気自動車と充電ステーションの普及の可能性と今後の市場規模
12 蓄電池開発の最新動向と市場規模-リチウム・イオン電池の技術開発動向
13 リチウム・イオン電池に係わる日本企業の強み-中国企業との競争
14 リチウム資源の現状と今後の価格動向-リチウム資源の開発動向
15 コバルト資源の開発と今後の開発動向-コバルト価格の上昇
16 天然ガス自動車と天然ガス・ステーションの普及の可能性と市場規模
17 自動運転技術の革新動向とライド・シェアによる次世代自動車への効果
18 ハイブリッド車、低燃費ガソリン車の開発の現状と可能性-パリ協定
19 次世代自動車への日本企業のとるべき最適な戦略